広島市の転職・求人情報一覧

店舗開発本部・開発管理部にて店舗開発・管理業務をお任せします。また管理職としてマネジメントなども担って頂きます。

【具体的には】
・既存店舗（3500店舗）の運営管理
・出店契約後のメンテナンス業務
・出店時対応業務（図面確認、業者手配、見積もり対応、工事手配など）
・出店後の設備保全（ディベロッパーとの交渉、契約管理、メンテナンス、業者手配など）
・各種調整業務（工事費用/日程など、工事や修理などに関する書類の作成）　など

【ポイント】
広島発で業界をリードするまでに成長した大手企業ですが、国内外でさらに成長するポテンシャルを持っています。社長の代替わり、上場に向けてなど変革期を迎えており、社員個人においてもチャレンジの機会が多い環境です。

店舗開発本部・開発管理部にて店舗開発業務をお任せします。

【具体的には】
・仲介業者/ディベロッパー等との既存契約更新業務
・賃料等に関する各種交渉
・不利益条項の改定、契約条文内容の改善交渉
・新規出店用地の調査、交渉、取得　など

【ポイント】
広島発で業界をリードするまでに成長した大手企業ですが、国内外でさらに成長するポテンシャルを持っています。社長の代替わり、上場に向けてなど変革期を迎えており、社員個人においてもチャレンジの機会が多い環境です。

データセンター運用部にて、自社プロダクト導入後の自治体に対して、受託している住民の健康維持（重症化予防）のために行うヘルスサービスの提供、提供に向けた各種データの抽出/分析/報告書の作成などをお任せします。

【具体的には】
・依頼を受けたデータの抽出/分析、報告書の作成
・データを基にした改善策の提示、提案書の作成
・指導対象住民の抽出、通知者リストの作成
・通知書の作成/発送の代行、印刷会社との調整
・スタッフや外注先の業務管理
・顧客の要望に対応する新サービス/プロダクトなどの開発に向けた提案　など

【自社プロダクトで提供できる主なサービス】
・レセプトや特定健診等のデータ分析
・データヘルス計画書の作成支援
・ジェネリック医薬品の差額通知
・住民に対する特定健診の受診勧奨、疾病重症化予防指導、受診行動適正化指導
・薬剤併用禁忌防止のための情報提供　など

【ポイント】
医療業界に特化した情報サービスを展開する同社。特に注目が高まり続ける「ヘルスケア」領域においては、特許を取得した独自のレセプト分析技術と精度の高い保健指導により、「市町村国保からの推薦数5年連続No.1」「受注案件における随意契約率85％以上」を獲得。2017年度～2020年度では、都道府県/市町村国保など600を超える自治体にサービスを提供しています。

本社経営管理本部（経理部）にて経理業務全般をお任せします。

【具体的には】
・税務業務（各種申告書の作成など）
・決算業務（月次、年次）
・財務諸表など各種報告書の作成
・その他ルーチン業務（仕訳/債権債務計上/固定資産管理など）

【ポイント】
経理部には3名在籍。大きなセクションではないため、「これは○○の業務」と限定せず、皆で横断的に担っています。改善点やアイデアが浮かべば、自らが中心となって組織全体を巻き込みながら業務推進できる環境です。

本社情報システム部門における社内SEとして、システム企画～開発、運用・保守まで一貫してお任せしていきます。

【具体的には】
業務効率化や生産性改善など、テーマに応じた各プロジェクトを担当して頂きます。開発は内製化を進めているため、ベンダーコントロールだけでなく企画から開発まで一連を担って頂けることを期待しています。

【ポイント】
システム担当は現在2名体制（いずれも30代後半）。RPAの導入や基幹システムの導入・リプレイスなどを予定していることから、複数のプロジェクトを強力に推進するため、体制強化を進めています。

本社経理部にてご経験に応じた経理業務お任せします。

【具体的には】
・決算業務（月次/四半期/年次 ※連結含む）
・開示業務（決算短信、有価証券報告書の作成など）
・固定資産管理
・税務申告業務 (法人税、消費税など ※申告書作成含む）
・金融商品会計、減損会計　など

【ポイント】
・所属は経理部・会計グループで、現在10名が在籍。日々の伝票整理や入出金管理は別スタッフが対応します。
・まずは経験豊富（または得意）な業務から担当して頂き、将来的には海外領域を含めて広く担って頂けることを期待しています。

本社総務部人事課にて、採用/教育研修/制度企画などの人事業務を広く担って頂きます。

【具体的には】
・採用業務全般（学校を始め各種機関との連携含む）
・人事制度/人事考課の見直し、再構築
・教育制度の企画、運営
・労務や総務など他部門と協働での全社的な取り組みの推進

【部門について】
現在は50代前半の人事課長（総務部長を兼務）のもと、4名のメンバーがそれぞれの領域を担当しています。ご経験や能力によって最適な業務からお任せしていきますので、将来的にはできるだけ広い領域をカバーして頂けることを期待しています。

【ポイント】
「中食」と言われる業務用食材に関して、全国でもトップクラスの実績を持ち、事業は順調に成長しています。次のステージを見据えて策定した長期ビジョンでは、現状から100億円以上の売上をアドオンしていくことを目標としています。そこで、組織を大きく組み直し、新体制への移行とともに大幅な組織改革を行っています。こうした「変革」に携わりたいという方にとってはチャンスにあふれた環境です。

カードビジネス・キャッシュレスビジネス領域の企画・推進業務をお任せします。

【具体的には】
既存サービスの会員獲得や債権管理などを始め、新規サービスの開発やアライアンスパートナーとの連携強化など、ビジネスの最上流に携わって頂きます。またビッグデータの分析を担うセクションとも密に連携し、マーケティングの高度化も推進して頂けることを期待しています。

【ビジネス実例】
・カード関連（キャッシュカード、クレジットカード、カードローン、交通系ICカードなど）
・キャッシュレス関連（こいペイ（スマホ決済）、プリペイド決済、電子マネーなど）

【ポイント】
広島銀行では“非金融ビジネス”を含めた新ビジネスの創出を目指して、中長期的な検討を行う「新事業開発推進室」を2016年8月に発足。その後2018年2月には“金融のデジタル化”の中核を担う組織として「デジタルイノベーション室」へと形を変えました。そして2019年4月、デジタル領域の高度化を目指して「デジタル戦略部」を新設。今回はその中で「デジタルビジネス推進室」にジョインして頂くことを想定しています。
今後も経営トップ主導のもと、プロフェッショナリティを持つ人材の中途採用による体制強化を続けていく方針です。

本社経理財務課にてご経験に応じた経理業務をお任せしていきます。

【具体的には】
・日常業務（仕訳、債権債務計上、固定資産管理など）
・決算業務（月次/四半期/年次 ※連結決算対応含む）
・消費税や法人税などの税務対応
・決算書など開示書類の作成
・県内外にある生産工場や海外子会社などの経理チェック/補助　など

【ポイント】
・経理財務課には5名在籍しています。入社当初はご経験に応じて担当業務を決定、その後はできるだけ広い領域をカバーして頂きたいと考えています。また将来的には管理職としてご活躍頂けることを期待しています。

・「中食」と言われる業務用食材に関して、全国でもトップクラスの実績を持ち、事業は順調に成長しています。次のステージを見据えて策定した長期ビジョンでは、現状から100億円以上の売上をアドオンしていくことを目標としています。そこで、組織を大きく組み直し、新体制への移行とともに大幅な組織改革を行っています。こうした「変革」に携わりたいという方にとってはチャンスにあふれた環境です。

本社総務部にて法務業務をメインにお任せしていきます。

【具体的には】
・株式実務
・ガバナンス体制の構築/運用、社内教育
・契約書など文章作成/管理、不動産管理
・取引先の信用調査（リーガルチェック含む）
・情報開示対応
・訴訟対応
・その他総務関連業務　など

【配属部署について】
総務部には8名在籍（派遣社員1名含む）。「人事」「法務」など主担当は決めていますが、業務を限定することなく横断的にカバーし合っています。

【ポイント】
「中食」と言われる業務用食材に関して、全国でもトップクラスの実績を持ち、事業は順調に成長しています。次のステージを見据えて策定した長期ビジョンでは、現状から100億円以上の売上をアドオンしていくことを目標としています。そこで、組織を大きく組み直し、新体制への移行とともに大幅な組織改革を行っています。こうした「変革」に携わりたいという方にとってはチャンスにあふれた環境です。

本社人事課にて評価管理や考課をメインとする人事業務をお任せします。

【具体的には】
・人事評価管理
・昇格/昇給、人事異動対応
・自己申告書管理
・新卒採用業務補佐　など

【ポイント】
・人事課は課長以下3名のメンバーが在籍。チームワークを重視して業務を進めていきます。
・入社3年後の定着率は90％以上。平均勤続年数も15年以上と働きやすい環境でキャリアを築いて頂けます。

樹脂製造機械（造粒機/押出機）や樹脂加工機械（フィルム・シート製造装置）、射出成形機など、各種産業機械の機械設計業務をお任せします。また、管理職としてマネジメントなどの業務・役割を担って頂きます。

【具体的には】
顧客との仕様検討や見積もり、技術調整、設計、製造、納入・据付に至るまで、上流から下流まで広くコミットして頂きます。
※配属部門によっては中～長期の海外出張の場合があります（経験や希望を考慮）。

【広島製作所について】
創業より17年後の1920年に設立され、2020年に100周年を迎えたのが同社最大の製造拠点である広島製作所です。広島製作所は、松田重次郎氏（現在のマツダの創業者）が設立した会社を同社が買収する形で設立されました。

終戦までは主に火薬缶や砲身、艦艇の砲塔といった兵器製造を担い、民需転換にあたっては先進的な海外技術の調査・研究や設計部門の強化などを積極的に推進し、プラスチック加工機械や化学機械、製紙機械、鉄道車両機器など、様々な新分野へと進出を果たします。まさにJSWの産業機械事業の「原点」と言える製造拠点がこの広島製作所です。

【雇用形態について】
入社後1年間は契約社員となります（試用期間なし）。登用試験を経てからの正社員登用となりますが、あくまで登用を前提とした期待感での採用となります。また、登用後は契約社員期間も退職金算定の対象期間としてカウントします。

樹脂製造機械（造粒機/押出機）や樹脂加工機械（フィルム・シート製造装置）、射出成形機など、各種産業機械の機械設計業務をお任せします。

【具体的には】
顧客との仕様検討や見積もり、技術調整、設計、製造、納入・据付に至るまで、上流から下流まで広くコミットして頂きます。
※配属部門によっては中～長期の海外出張の場合があります（経験や希望を考慮）。

【広島製作所について】
創業より17年後の1920年に設立され、2020年に100周年を迎えたのが同社最大の製造拠点である広島製作所です。広島製作所は、松田重次郎氏（現在のマツダの創業者）が設立した会社を同社が買収する形で設立されました。

終戦までは主に火薬缶や砲身、艦艇の砲塔といった兵器製造を担い、民需転換にあたっては先進的な海外技術の調査・研究や設計部門の強化などを積極的に推進し、プラスチック加工機械や化学機械、製紙機械、鉄道車両機器など、様々な新分野へと進出を果たします。まさにJSWの産業機械事業の「原点」と言える製造拠点がこの広島製作所です。

【雇用形態について】
入社後1年間は契約社員となります（試用期間なし）。登用試験を経てからの正社員登用となりますが、あくまで登用を前提とした期待感での採用となります。また、登用後は契約社員期間も退職金算定の対象期間としてカウントします。

戸建注文住宅の設計業務をお任せします。

【具体的には】
お客様に納得頂けるプランニングを提案するため、お客様と一緒にイメージを膨らませながら、専門知識を加えてカタチにしていきます。ラフプランの作成から設計・工期管理など一気通貫で担当頂きます。

【ポイント】
営業/施工管理/インテリアコーディネーターとチームを組んで進めていきます。他社ハウスメーカーの設計職よりも顧客接点が多いのが特徴です。

【社風について】
最大の強みは「メンバーの自主性」を最重視した経営方針、組織風土にあります。必要以上のミーティングは行わず、部署を超えてその都度情報共有を行うため、自然とチームワークが醸成される風土が出来上がっています。また一人ひとりの裁量権が大きく、「上司」ではなく「お客様」の方を向いて仕事が出来る環境づくりを徹底。そのため人間関係においてもストレスが無く、決して表向きだけではない「アットホームさ」が特徴となっています。

注文住宅のインテリアコーディネート業務をお任せします。

【具体的には】
内装・外装インテリアのコーディネートを提案。ニーズをきちんと把握してお客様のイメージをカタチにすることはもちろん、驚きを与えられるような提案ができるよう知恵を絞って頂きます。予算・敷地に関係なく「必ず1つ以上、お客様の夢を叶える」をモットーにしています。

【社風について】
最大の強みは「メンバーの自主性」を最重視した経営方針、組織風土にあります。必要以上のミーティングは行わず、部署を超えてその都度情報共有を行うため、自然とチームワークが醸成される風土が出来上がっています。また一人ひとりの裁量権が大きく、「上司」ではなく「お客様」の方を向いて仕事が出来る環境づくりを徹底。そのため人間関係においてもストレスが無く、決して表向きだけではない「アットホームさ」が特徴となっています。

給与計算などの労務から教育、採用に至るまで、人事業務を広くお任せします。

【ポイント】
まずはご経験やスキルに応じて業務を選定しますが、部門では「多能化」を推進しており、主担当は決めるものの基本的には複数の業務を横断的に担って頂きます。将来的にはできるだけ広い領域をカバーして頂けることを期待しています。

【広島製作所について】
創業より17年後の1920年に設立され、2020年に100周年を迎えたのが同社最大の製造拠点である広島製作所です。広島製作所は、松田重次郎氏（現在のマツダの創業者）が設立した会社を同社が買収する形で設立されました。

終戦までは主に火薬缶や砲身、艦艇の砲塔といった兵器製造を担い、民需転換にあたっては先進的な海外技術の調査・研究や設計部門の強化などを積極的に推進し、プラスチック加工機械や化学機械、製紙機械、鉄道車両機器など、様々な新分野へと進出を果たします。まさにJSWの産業機械事業の「原点」と言える製造拠点がこの広島製作所です。

【雇用形態について】
入社後1年間は契約社員となります（試用期間なし）。登用試験を経てからの正社員登用となりますが、あくまで登用を前提とした期待感での採用となります。また、登用後は契約社員期間も退職金算定の対象期間としてカウントします。

本店デジタル戦略部における管理職候補として、ICT領域の新サービス企画やマーケティングをリードして頂きます。

【具体的には】
・最新技術/テクノロジーを活用した新事業や新サービスの企画（キャッシュレス、AI、IoT、生体認証、APIなど）
・リテール向けWebマーケティング戦略の立案（各種ローン商品、外貨預金/運用商品の金融商品など）
・リスティング広告などの企画、運用
・開発ニーズの取りまとめ、仕様検討、ベンダーコントロール
・各種データの解析や分析、各種施策の効果検証
・チームマネジメント、プロジェクトマネジメント　など

【ポイント】
広島銀行では“非金融ビジネス”を含めた新ビジネスの創出を目指して、中長期的な検討を行う「新事業開発推進室」を2016年8月に発足。その後2018年2月には“金融のデジタル化”の中核を担う組織として「デジタルイノベーション室」へと形を変えました。そして2019年4月、デジタル領域の高度化を目指して「デジタル戦略部」を新設。現在も経営トップ主導のもと、体制強化を続けています。

本店デジタル戦略部にて、ICT領域における新サービスの企画やマーケティング業務をお任せしていきます。

【具体的には】
・最新技術/テクノロジーを活用した新事業や新サービスの企画（キャッシュレス、AI、IoT、生体認証、APIなど）
・リテール向けWebマーケティング戦略の立案（各種ローン商品、外貨預金/運用商品の金融商品など）
・リスティング広告などの企画、運用
・開発ニーズの取りまとめ、仕様検討、ベンダーコントロール
・各種データの解析や分析、各種施策の効果検証　など

【ポイント】
広島銀行では“非金融ビジネス”を含めた新ビジネスの創出を目指して、中長期的な検討を行う「新事業開発推進室」を2016年8月に発足。その後2018年2月には“金融のデジタル化”の中核を担う組織として「デジタルイノベーション室」へと形を変えました。そして2019年4月、デジタル領域の高度化を目指して「デジタル戦略部」を新設。現在も経営トップ主導のもと、体制強化を続けています。

本社情報システム部門にて社内システムの企画開発～運用～ヘルプデスクまで一連の業務をお任せします。

【具体的には】
・既存システムの運用、保守、機能追加
・各部門へのヒアリングに基づく要件定義
・課題解決に適したパッケージシステムの選定、導入、運用保守
・IT化促進に向けた社内業務の棚卸、企画立案
・社内からの相談や問い合わせに対するITサポート など

【開発環境】
・言語：VB.net
・DB：Oracle
・スタッフ：6名

【ポイント】
・パッケージシステムをカスタマイズして運用していますが、適したパッケージが無い場合はベンダーに開発を依頼。その際はベンダーコントロールをお任せしていきます。
・経営基盤の強化に向けて既存システムの大規模改修を計画中です。具体的には人事給与/生産管理/SCMシステムのリプレイスを実施予定で、その他のシステムも随時改修を進めていきます。

自社サイトに関するWebマーケティングやアプリマーケティングをお任せします。また管理職やスペシャリストとして、上流工程へのアサインやチームビルディングも早い段階から担って頂きます。

【具体的には】
・コーポレートサイトやWebサービス、スマートフォンアプリなどの運用、改善（SEO、UI/UX検証、制作ディレクションなど）
・Web広告戦略の立案、推進
・マーケティング結果にもとづく新規サービスの企画立案
・メンバーマネジメント、チームマネジメント　など
※ご経験や強みに応じて業務/ミッションを決定します。

【ポイント】
広島銀行では“非金融ビジネス”を含めた新ビジネスの創出を目指して、中長期的な検討を行う「新事業開発推進室」を2016年8月に発足。その後2018年2月には“金融のデジタル化”の中核を担う組織として「デジタルイノベーション室」へと形を変えました。そして2019年4月、デジタル領域の高度化を目指して「デジタル戦略部」を新設。現在も経営トップ主導のもと、体制強化を続けています。